組織を合理的に、かつ、効率的に運営していくためには、それなりの基本原則がある。
それが、以下にあげる４大原則と言われているものである。
1. 指示、命令系統一元化の原則
組織においては、直属の上司から、直属の部下に、指示、命令が流されるという原則で、
部下は、その指示、命令に対して報告する義務がある。
2. 統制範囲適正化の原則
スパン・オブ・コントロール（Span of Control）といい、スパンとは、幅とか範囲のことで、
ここでは、部下の人数のことである。管理者や上司が部下を適正に管理するためには、
部下の適正人数が必ずあるというもので、部下の人数があまりに多すぎると、
部下一人ひとりを十分に掌握することができず、動機づけやコミュニケーション、
および、部下育成等に影響が出てくる。一方、人数が少なすぎると、上司が部下に対して
細かく口を出しすぎ、かえって、部下の創造性の足を引っ張ることにもなりかねない。
3. 職務割り当ての原則
職務とは、「組織を構成する一人ひとりが、遂行すべき仕事の内容のこと」である。
職務割り当ての原則とは、組織における各部門、各個人の分担する職務の内容や範囲を
明確に分割し、配分することで、職務分担の原則ともいわれている。
ここで注意すべきなのは、ひとりの人に種類の違う職務を割り当てると、
かえって混乱が生じ、効率が下がる場合があることである。
例えば、ひとりの人に営業系の仕事と経理系の仕事を割り当てる場合などが挙げられる。
4. 権限委譲の原則
「責任と権限の原則」ともいわれているもので、「権限」とは、組織のメンバーが、それぞれの
立場と役割において、職務を遂行するために行使しうる、権利の範囲のことをいう。例えば、
「何々をしてよい」とか、「何々はしてはならない」というような、命令権や意思決定権等の権利をいう。
部下に仕事をさせるためには、それに相当する権限を与えなければならないということである。
経営は、トップ一人ではできない。仕事は、部下を通じて遂行するものである。したがって、
それにふさわしい権限を与えなければならない。つまり、経営資源を自由に裁量させる
裁量権の幅を大きくし、部下に積極的に創意を活かせる機会を与えなければならないのである。
権限を委譲すると同時に、仕事に対する責任も移行しなければならない。
ここで、責任とは「遂行責任」と「結果責任」とに分けられる。
「遂行責任」とは、立場上遂行しなければならないこと。すなわち、「義務」のことである。
例えば、期末に立てる部門方針は、部門長の義務の一つである。「結果責任」とは、
自己の意思で決定したこと・行動したことに対して、責めを負うことである。
例えば、期末の部門方針が期末にできなかった場合などは、
結果責任を果たさなかったということになる。
ここで重要なことは、
「権限」と「遂行責任」と「結果責任」という3つの側面のバランスがとれていることである。
権限＝遂行責任＝結果責任という式が成り立つ関係を、「三面等価の原則」という。
